家を買うときの年収はいくら必要?年収別に購入できる物件を解説!

2023年6月11日

「家を買いたいけど、自分の年収や世帯年収でどんな家を買えるか知りたい」
そんな方に向けて、この記事では年収別の購入できる物件を解説します。また、家を購入時の予算が不足する場合や住宅ローン借り入れのポイントも解説するので、ぜひ最後まで読んでみてください。

 

年収別!購入できる住宅購入価格

ここでは年収別にどんな家を購入できるかを解説します。一般的に年収に対する年間返済額は30〜35%までとされています。しかし、実際は収入の30~35%が住宅ローン返済に充てられると家計が苦しくなることが想定されます。一方、「令和3年度住宅市場動向調査」によると、返済額の全国平均は14〜20%です。そこで、ここでは年間返済額の上限である30%と全国平均である20%の2パターンの年収別住宅購入価格を解説します。

 

年収300万円の場合の借入可能額

年収300万円の場合の借入可能額は下記表の通りです。比較すると返済負担率の差が毎月の返済額に直結していることがわかります。

 

年収400万円の場合の借入可能額

年収が400万円になると借入可能額も増えるのでその分大きな家が購入できますね。

 

年収500万円の場合の借入可能額

年収500万円になると毎月の返済額が10万円近くになり負担が大きくなることがわかります。

 

年収600万円の場合の借入可能額

年収600万円になると借入可能額が5,000万円になり、かなり金額が大きくなっていることがわかります。

 

年収700万円の場合の借入可能額

年収700万円になると毎月の返済額が返済負担率20%でも10万円近くすることがわかります。

 

年収800万円の場合の借入可能額

年収800万円になると、毎月の返済額が15万円を超え、金額が大きいことがうかがえます。

比較してみると、返済負担率が30%だと毎月の返済額がかなり大きくなることがわかります。借入額が多くなればなるほど、その差は顕著にあらわれます。しかし、その分希望に近い家が購入できるのも事実です。自身の年収やライフプランなど総合的な判断が求められますね。

 

家を買うときの2つのポイント

ここで、家を買うときに気をつけるべきポイントを2つご紹介します。

 

1.家を買うのに必要な諸費用を把握する

まずは家を購入する際に必要な諸費用を把握しましょう。
諸費用の目安割合は注文住宅(土地付き)で物件価格の3〜6%です。建売住宅では物件価格の6〜9%です。

そのほかに物件購入時の費用は以下のものです。

  • ・印紙税
  • ・不動産取得税
  • ・登録免許税
  • ・司法書士への依頼料
  • ・固定資産税

ローン利用時にかかる費用には以下のものがあります。

  • ・印紙税
  • ・登録免許税
  • ・司法書士への依頼料
  • ・ローン手数料
  • ・ローン保険料
  • ・物件調査料
  • ・火災保険料

このように、家を購入する際に必要な金額は家の価格だけではありません。諸費用の分も予算に組み込むようにしないと気付いたら予算オーバーになることもありますので注意しましょう。

 

2.家を買う予算は手順にそって決める

家を買う予算は手順にそって決めましょう。

  • ①返済負担率を意識して毎月返済額を割り出す
  • ②返済期間を設定する
  • ③利用したい住宅ローンの利率や金利タイプ、返済方法を決める
  • ④住宅ローン以外の借り入れがあれば金額を計算する
  • ⑤借入上限額のシミュレーションを行う

ここで特に重要なのは、やはり返済負担率でしょう。返済負担率を何%に設定するかで、その後の計算が大きく変わってきます。パートナーや親族、金融機関の方と相談して、多角的な意見を求めて慎重に判断しましょう。

 

住宅ローンの審査を通りやすくするポイント

住宅を購入するにあたって、希望する住宅に対して予算が不足し、住宅ローンの審査に落ちることもありえます。ここでは住宅ローンの審査を通りやすくするポイントについて解説します。

 

1.共働きで世帯年収を上げる

共働きで年収を上げて、収入合算やペアローンを組むという方法があります。一人分の年収よりも大幅に年収が上がることが多いので、借入金額を大幅に増やすことも可能です。しかし、どちらかがなんらかの理由で働けなくなった場合でも返済額が減らないこともあります。収入合算やペアローンを検討する際は金融機関の方としっかり相談して決めましょう。

 

2.親や祖父母から援助を受ける

親や祖父母から援助を受けるのも1つの手段です。それを頭金の支払いに充てることで住宅ローンの借入金額が減り、審査が通りやすくなります。

 

3.賃貸併用物件も視野に入れる

賃貸併用物件とは、住居の一部を賃貸物件にして、家賃収入を得られるようになる物件です。たとえば、1階を自身の居住スペース、2階を賃貸に出すという方法があります。
家賃収入を住宅ローン返済に充てられるというメリットがある一方、空室リスクもあるので慎重な判断が必要です。

 

4.無理せず購入価格を下げる

ここまで予算不足の対策をご紹介しましたが、無理せずに住宅の購入価格を下げるのも選択肢に残しておきましょう。基本的に収入に見合わない住宅ローンの借り入れはリスクが伴うことがほとんどです。

 

住宅ローン借入額を無理なく返済するには?

住宅ローンを無理なく返済するためには返済負担率を低くするのが大切です。しかし、ほかにも月々の住宅ローン返済額を抑える方法があります。

 

頭金を多く入れる

頭金を多く入れれば住宅ローン借入額が低くなるため、できるだけ多く支払っておいたほうがいいでしょう。しかし、頭金のために貯金を必要以上に切り崩すのも、万が一のときのことを考えるとリスクがあります。無理のない範囲で頭金を用意しましょう。頭金を支払いすぎて、その後の生活が苦しくなっては本末転倒です。

 

返済期間を長くする

住宅ローンの返済期間は20〜35年。返済期間が長ければ長いほど、月々の住宅ローンの返済額が低くなります。住宅ローンを組んだ当初は金銭的に余裕があっても、教育費がかかったり、なんらかのライフスタイルの変化が起きて支出が大幅に増えることも考えられます。また、資金に余裕ができたら、繰り上げ返済もできるので、ひとまずは長めに返済期間を設定しておくのがいいかもしれません。

 

年収別の借入可能額を知って、妥当な価格で購入しよう

ここまで、年収別の住宅購入価格を解説しました。無理なく住宅ローンを返済する上で重要なのが返済負担率です。金融機関が定める上限である返済負担率30%で返済計画を組んでしまうと家計を圧迫するおそれがあります。家族のライフスタイルやライフプランを想定して返済負担率を設定しましょう。

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