家を建てるのにかかる費用はどれくらい?住宅本体や土地代の価格相場も解説

2022年8月5日

「家を建てよう」と思ったとき、場所や間取り、デザインなどいろんな夢が広がっていきます。しかし、そのすべてにかかるのが費用。そのため家を建てる際は家を建てるのにかかる費用を確認しながら資金計画をすることが大切です。

 

家を建てるのにかかる費用は大きく分けて3つあります。この記事では、家を建てるのにかかる費用についてくわしくご説明します。

 

【エリア別】家を建てるのにかかる費用相場

家を建てるには、まず土地が必要です。すでに土地を持っている方であればあとは建てるだけですが、土地がない場合は土地を購入するところから始まります。
土地の価格は、場所、条件、広さによって大きく変動します。

全国の主な都市圏を例に、平均的な建築価格と土地の相場を合わせた金額を確認してみましょう。

参考:2020年度フラット35利用者調査(住宅金融支援機構)

 

首都圏での平均費用

土地購入なしの場合、約3,809万円
土地購入ありの場合、約5,162万円

 

近畿圏での平均費用

土地購入なしの場合、約3,740万円
土地購入ありの場合、約4,540万円

 

東海圏での平均費用

土地購入なしの場合、約3,604万円
土地購入ありの場合、約4,412万円

 

九州圏含むその他エリアの平均費用

土地購入なしの場合、約3,355万円
土地購入ありの場合、約3,949万円

建物のみの建築費用に比べ、土地も含めると首都圏は大きく費用が上がっています。つまり、地方よりも都市圏のほうが土地の取得費は高くなるということです。
また三大都市圏以外では、土地だけでなく建築費用も平均的に低いことがわかります。

 

住宅本体にかかる費用

住宅建築の本体にかかる費用として、もっとも大きいのが「建築費用」、次いで「設備費用」です。さらに「オプション費用」が追加されることもあります。

基礎や構造躯体などの「建築費用」

住宅建築の主な費用は、住宅本体の建材費や工事費である「建築費用」です。住宅を建てる際に必要な総費用の6〜8割を占めるといわれています。
工程順にいうと、主に以下の費用となります。
1.基礎工事・・・コンクリートで家の基礎をつくる費用
2.仮設工事・・・足場をつくる費用
3.木工事・・・柱や屋根、土台、梁(はり)などの費用
4.内外装工事・・・外壁や内装、サッシュや建具などの費用

ハウスメーカーや工務店の広告などで表示されている建築価格や坪単価などは、この本体工事の建築費用のみを指している場合があります。ハウスメーカーを検討する際は、どの費用まで金額に含まれているのか確認することが大切です。

 

キッチンやユニットバス、各配線など「設備費用」

キッチンやユニットバスといった設備は生活に必要なものですが、メーカーやグレードによって価格は変わります。

電気配線や給排水の配管も生活に必要な設備であり、これらの設備費用は総費用の1〜2割程度です。

 

太陽光発電など「オプション費用」

オプション費用は、太陽光発電や外壁のグレードアップなど、なんらかの予算的な追加をした場合に発生します。

家全体の断熱性と気密性をアップさせるオプション工事やオーダーメイドの建具など、こだわりによって追加費用は変わります。

 

住宅本体以外にかかる費用

外構工事・地盤補強など「付帯工事費用」

庭や駐車場の整備といった外構工事はほとんどの場合に必要です。
外構工事は、建築を依頼した業者にそのまま頼むのではなく、専門の造園系業者に依頼するケースもあります。

 

照明・カーテンなどの「インテリア費用」

家が完成しても、照明やカーテンといったインテリアをはじめ、エアコンなどの住宅設備も必要になります。また、引っ越しや家が完成するまでの仮住まいにかかる費用も忘れないようにしましょう。

 

土地から探す場合は「土地費用」

土地がない場合は、土地を購入する費用も必要です。

土地費用は場所、条件、広さなどにより金額が大きく異なるため、自分が建てたい地域の相場はどのくらいなのか確認しましょう。

 

その他諸費用

登記・税金関係

収入印紙は契約書に必要ですが、忘れがちなのはローンの契約書にも印紙税がかかることです。

また取得税や登記関係の費用は不動産価格に応じて課税されるため、注意が必要です。

 

借り入れ・保険関係

手数料や保証料など、借り入れに関する初期コストは各金融機関によって異なりますが、返済条件など長期的にみて選ぶとよいでしょう。

火災保険の加入はハウスメーカーに任せると加入の手間を省けますが、自分で申し込んだほうが安く抑えられることもあります。

 

その他

不動産を所有すると毎年固定資産税がかかります。評価額によりますが、年間にするとまとまった金額になるため、注意が必要です。建築工事中には、土地の地鎮祭、建物の棟上げ式などにも費用がかかります。

 

予算別に建てられる家のイメージ

費用1,000万円台の家

1,000万円台で建てられる住宅は、一般に「ローコスト・規格型」と呼ばれるタイプです。

材料、プラン、デザインなどが限定されていて、建坪や建物の形状などによっていくつかのパターンの中から土地におさまるプランを選びます。

施工側としては同じものをいくつか作っているため、工期短縮なども含めてコストを下げることが可能です。その結果、広さに対して低価格なものができます。

ただし、デザインや内外装、間取りもすべてシンプルで特徴のない万人受けするタイプになるかもしれません。

 

費用2,000万円台の家

2,000万円台の予算であれば、優先度合いに応じて、ある程度の要望が叶うでしょう。

間取りはリビングの広さや形状なども一定の自由があり、内外装についてもこだわることが可能です。

 

費用3,000万円台の家

3,000万円台の予算では、2,000万円台の実現度をさらにアップすることができます。具体的には、仕様やグレードのアップに加えて、一部のオプション工事ができるようになります。

また、フローリングや柱などの一部に無垢材を導入するという選択肢もあるでしょう。
そのほか、庭など住宅そのもの以外の外構工事にもそれなりの予算を使うことができるため、トータル的に理想に近づけることができます。

 

費用4,000万円台の家

4,000万円台の予算になると、かなりの希望が叶い、自由度もアップします。内外装、設備、性能面でも自由に決めることができ、たとえば天井を高くするなど構造的な要素を検討することも可能です。

全体的なグレードアップに加えて、総ヒノキや木製オーダー建具で統一するなどの選択肢も広がります。

さらに屋根材をチタンや銅などの高品質な軽量材にすることで耐震性や耐久性もアップし将来的なメンテナンスに備えられるでしょう。

 

まとめ:家を建てるのにかかる費用を把握して住宅会社を選ぼう!

自分の予算と、家を建てるのにかかる費用とを比べてみて、まずは予算別に判断して自分に合った建築会社を選ぶことがポイントです。

ハウスメーカーや工務店ではそれぞれに得意不得意なことがあり、セールスポイントが異なります。

信頼できる建築会社を選ぶのは重要ですが、お任せにしてしまうのではなく、間取りや仕様についてもある程度希望をまとめ、どのくらいの費用になるのかをイメージしておくことも大切です。

見積書についても、項目と金額に問題がないかを把握できるようにしておきましょう。

 

建築アドバイザーによる解説を読むと、より予算や暮らしに合った家づくりを実現しやすいです。家を建てる費用についてもっとくわしく知りたい人は、ぜひ参考にしてみてください。
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