住宅ローンの団信、8大疾病の特約を付ける人はどれくらい？徹底解説！
住宅ローンを組む際に原則加入が必要になる団体信用生命保険（通称団信）。住宅ローンを万が一支払えなくなったときのセーフティネットとして機能する保険となりますが、最近では3大疾病や8大疾病などの特定の病気に罹患した際も補償されるものが増えています。
今回は、住宅ローンの団信で8大疾病の特約を検討している方におすすめ！特約付き団信を採用する際のポイントをご紹介します。団信の補償内容について迷っている方は、ぜひ参考にしてみてください。
住宅ローン加入の際に必要な団信
住宅ローンを組む際に必要になる団信の加入。団信には3大疾病特約、8大疾病特約…などさまざまな種類があり、自分に合った団信を選ぶことが大切です。
団信についての基礎知識についてご紹介します。
団信とは
住宅ローンの団信とは団体信用生命保険のこと。
住宅ローン返済中に債務者（住宅ローンを借りている人）が亡くなった際に、住宅ローン残高が0になる保険を指し、保険料は住宅ローンの金利に含まれています。そのため団信は原則途中から加入したり契約を変更することはできません。
ほとんどの金融機関で団信への加入が義務付けられている一方、住宅ローンの種類によっては団信をつけない場合もあります。フラット35などは、条件によって団信加入が義務ではありません。
団体信用生命保険について、プロにインタビューした記事はこちら
8大疾病特約付き団信とは
8大疾病特約付き団信の特長について解説します。一般的な団信や、ほかの特約付き団信との違いについても確認しましょう。
そもそも8大疾病とは
8大疾病とは「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」といった3大疾病に加えて「糖尿病・高血圧性疾患・肝硬変・慢性膵炎・慢性腎不全」など5つの疾病を指します。8大疾病の内容は各金融機関によっても異なるため、8大疾病の内訳を確認しておきましょう。
8大疾病特約付き団信とほかの団信は何が違うの？
8大疾病特約付き団信と一般的な団信の違いは、保障内容です。
一般的な団信は、住宅ローンを借りている方が死亡した際に住宅ローンの返済義務がなくなります。一方で8大疾病徳宅付き団信は、対象の疾病および所定の状態であった場合に住宅ローンの返済がなくなります。一般団信よりもカバーできる範囲が広いのです。
8大疾病特約付き団信はカバーできる範囲が広い反面、一般団信よりも保険料は高くなります。月々の支払額が特約をつけた分上乗せされるため、ランニングコストをできるだけ抑えたい方であれば一般団信のほうが向いている場合もあるでしょう。
3大疾病特約付き団信と8大疾病特約付き団信を比べても、カバ―出来る範囲は大きく異なる点がポイントです。「がん、急性心筋梗塞、脳卒中」の3大疾病のみ気になる場合は、3大疾病特約付き団信を選択するのもよいでしょう。
後悔しない！住宅ローンで8大疾病の保険に加入する際のポイント
「何が起こるか分からない将来、住宅ローンを安心して返済したいから特約を付けたい」と思った方も多いのではないでしょうか。特約付きの団信は保障が出ればメリットも多い反面、金利が上乗せされるといったデメリットもあります。
後悔しない特約付き団信を選ぶポイントについてご紹介しましょう。
支払い条件を確認する
8大疾病特約付き団信を選ぶとカバー範囲が広くなる一方、支払い条件が意外と厳しかった…というケースも多々あります。8大疾病特約付き団信の場合、疾病ごとに支払い条件が大きく異なるため注意しましょう。
疾病ごとに支払い条件の一例を解説します。
がん
がんに罹患した場合、がんと診断されただけでは保障が出ないことも。上皮内がん（がんが身体の内部にまで浸透していないこと）の場合は対象外という金融機関が多いほか、がんのステージが3以上で保障が出るというケースもあります。
脳卒中・急性心筋梗塞
3大疾病のうち脳卒中と急性心筋梗塞に罹患した場合、「就業不能の状態が60日間続いたら」という条件が課されていることも多くあります。就業不能状態とは、被保険者が全く働けない状態のこと。医師の診断書をもとに認められており、この状態が約3ヵ月間続かない限りは住宅ローンの返済は免除されません。
糖尿病・高血圧性疾患・肝硬変・慢性膵炎・慢性腎不全
3大疾病以外の5つの疾病に罹患した場合、就業不能状態が12か月続かないと住宅ローンの返済は免除されないというケースが多いといわれています。全く仕事ができない状態を1年というのはなかなかハードルが高いですよね。
8大疾病特約付き団信は保障される条件のハードルが高いため、加入したけれど保障が出ないというケースも。罹患するリスクと照らし合わせながら考えていきましょう。
支払総額は通常の団信と比べてどう変わるか考える
3大疾病や8大疾病などの特約が付く分、保険料は上乗せされます。通常の団信と特約付き団信の利息を比べた際の差額が、実質的な特約の保険料。支払い条件が自分に当てはまるかどうかは、差額をもとに考えるのがよいでしょう。
差額は大体どのくらい？
特約付き団信と一般団信では、どのくらいの差額が生まれるのでしょうか。団信は住宅ローンの金利に含まれることが多いため金利差から考えると、大体0.1％ほどの違いがあるといわれています。
借り入れ額4,000万円、がん団信ありの金利が0.575％、特約なしの金利が0.475％で考えてみましょう。上記の金利で住宅ローンを支払った場合、支払い総額はがん団信ありで44,169,250円、特約なしで43,424,782円となり、差額は744,468円となります。
0.1％と聞くとあまり大きな違いはないだろうと思われがちですが、計算してみるとかなり差が生まれると分かりますね。
住宅ローン返済時に8大疾病にかかるリスクがどれくらいあるかを考える
住宅ローン返済時に8大疾病にかかる、重症化するリスクはどれくらいなのかを考えることも大切です。たとえば30歳で住宅ローンを組んだ場合、がんの特約が付いた団信に加入したとすると、完済するのは65歳。がんの罹患率が高まる年齢は60代からといわれているため、がんになるリスクが高いときに住宅ローンの保障を受けられないのです。
上記の点から、住宅ローンを組む年齢によっても特約を付けるか付けないかは大きく変わります。
特約付き団信ではなく、がん保険なども有効
住宅ローンのセーフティネットとして機能するのは、必ずしも団信だけではありません。がん保険などの一般的な生命保険も、収入減に陥った際の対策として大いに有効です。
もちろん住宅ローンの返済すべてが無くなるわけではありませんが、一時金として100万円が出る保険などさまざまな種類があります。がん治療で一時期は収入が減ってしまったとしても、一時金でローンを賄うことが可能です。
まとめ
今回は、8大疾病特約付き団信について解説しました！生活習慣病に対するカバー範囲が広い一方、金利が上乗せされるほか保障条件のハードルが高いといったデメリットもあります。
自分に合った保険を選びながら、後悔のない家づくりをしていきましょう！
